ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、全国の15歳から69歳までの消費者を対象とした「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の結果を公表した。この調査は、環境問題をはじめとするサステナブルな社会の実現について、消費者意識の変化を定点的かつ長期的に観測する目的で2021年2月に始まった。13回目となる今回は、2026年7月に実施された。
選びたい理由のトップは「異常気象が増えていると感じるから」
環境負荷の少ない商品を選びたいと答えた消費者に、その理由を尋ねた。最も多かったのは「猛暑や豪雨、強い台風など、異常気象が増えていると感じるから」で27％だった。2番目は「自分の選択・購入が環境改善に少しでもつながると思うから」で16％、3番目は「農作物の不作や食品価格の上昇など、気候変動による生活への影響を感じるから」で12％だった。
異常気象の増加と生活への影響という2つの回答を合わせると39％になる。約4割の消費者が、気候変動の影響の実感を、環境に配慮した商品を選びたい理由として挙げた形だ。
CO2との関係の認識と、情報提供の効果
一方、CO2の増加が気候変動の要因の一つだと認識している人の割合は、「夏の猛暑日・熱帯夜の増加」では53％、「大雨・ゲリラ豪雨の頻発化」では33％だった。
また、気候変動の要因に関する情報を提供した場合、環境負荷の少ない商品への上乗せ料金（プレミアム）を許容する人の割合は、提供しない場合より約5ポイント高くなった。BCGはこれらの結果から、気候変動の要因に関する認知には向上の余地があり、情報提供によって環境配慮商品の価格許容度が高まる可能性がうかがえるとしている。
リセールを考慮する消費者、約3割が10％超の上乗せを許容
今回の調査では、循環経済に関連する購買行動についても質問した。対象は、商品の購入時に将来のリセール（再販売）を考慮する消費者だ。高く売れると見込める商品について、一般的な商品よりどの程度高い価格まで支払ってもよいかを尋ねたところ、10％超の上乗せ料金を許容する割合は全体で32％だった。世代別では、ミレニアル世代が39％で最も高かった。
さらに、将来高く売れると見込める場合、販売価格が少し高くても人気や性能が高い商品を購入することがあると答えた割合は、リセールを考慮するZ世代で46％、ミレニアル世代で42％となった。BCGは、特に若い世代を中心に、将来の売却価格が購入時の商品選択や価格許容度に関わっていることがうかがえるとしている。
企業に求められる「価値の伝え方」と価格戦略
調査を担当したBCG東京オフィスのパートナー、伊原 彩乃氏は、豪雨や猛暑などの異常気象や食品価格の上昇といった気候変動の影響の実感が、環境に配慮した商品を選びたい理由になっていることが数字として示されたと述べた。そのうえで、環境に配慮した商品であることを明示し、気候変動の要因や影響に関する情報を提供して、環境配慮の価値を日常生活と結びつけて伝えることが重要だとしている。また、リセールを見据えた購買行動が見られるなかで、二次流通市場も視野に入れた商品設計や価格戦略が求められるとの見方を示した。
調査期間は2026年7月24日～27日。株式会社クロス・マーケティングのアンケートパネルを使用したインターネット調査で、対象は全国の15～69歳の男女。有効回答数は3,300で、人口動態に応じてウェイトバック集計を行っている。
