株式会社サイバーセキュリティ総研（本社：福岡県福岡市中央区、代表取締役：山口啓、以下「当社」）は、エンドポイントセキュリティ製品SentinelOneの資格「SentinelOne Paladin（パラディン）」を保有する従業員が、3名になったことをお知らせします。Paladinは、SentinelOneがパートナー企業のセキュリティエンジニアを対象に設け、「パートナーのエンジニアにおける最高水準の専門性」を示すものと位置づけている資格です。当社は、Paladin資格を持つエンジニアを中心に、SentinelOneを使った運用監視（MDR）や導入支援で、検知した脅威の分析とお客さまの環境に合わせた設定・運用のご提案に取り組みます。
SentinelOne Paladinとは
SentinelOne Paladinは、SentinelOneのパートナー企業に所属するセキュリティエンジニアを対象とした資格です。取得には、パートナー向けと技術向けのオンライン講座の修了に加え、実技試験であるCTF（Capture the Flag）への合格などが求められます。当社では2026年10月に3人目のエンジニアが取得し、保有者は3名となりました。
SentinelOneとは
SentinelOneは、パソコンやサーバーをサイバー攻撃から守るAI搭載のセキュリティ製品です。端末の中の不審な動きをAIがその場で見つけ、通信の遮断や不正なプログラムの停止までを自動で行います。ランサムウェアに暗号化されたファイルを、攻撃前の状態に戻す機能も備えています。
お客さまへの支援体制
当社は、SentinelOneを使った運用監視（MDR）と導入支援を提供しています。Paladin資格を持つエンジニアを中心に、検知した脅威の分析や、お客さまの環境に合わせた設定・運用のご提案に取り組んでまいります。
代表コメント
「EDRは入れただけでは十分な効果を発揮できず、検知した内容を正しく読み解き、素早く対応できる人の力が欠かせません。Paladin資格を持つエンジニアが3名になったことで、SentinelOneをご利用のお客さまをより厚い体制で支えられるようになりました。これからも技術力を磨き、中小企業の皆さまが安心して事業に集中できる環境づくりを支援してまいります。」（代表取締役 山口啓）
注記
※SentinelOneおよび関連する名称は、SentinelOne, Inc.の商標または登録商標です。
会社概要
株式会社サイバーセキュリティ総研
代表取締役 山口啓
事業内容
MDR（マネージド検知・対応）、EDR・パッチ管理の導入・運用、セキュリティ診断、インシデント対応・フォレンジック調査、セキュリティ情報メディア「サイバーセキュリティ総研」の運営
本記事は、株式会社サイバーセキュリティ総研が2026年11月6日にPR TIMESで発表したプレスリリースを原文のまま掲載しています。
元のリリース：サイバーセキュリティ総研、SentinelOneの技術者資格「Paladin」保有者が3名に
