【ドローンは災害対応でも活用されているが…】
準備＆経験不足のドローンパイロットが被災地入りし、問題視されている

 

■年200社が参入するドローンビジネス。災害支援での活用が拡大

空撮ビジネスからスタートしたドローンビジネスは、新規参入も相次いでおり、新たに設立された法人は2021年から毎年200件台で推移している。

そして、農業、建設、測量、インフラ点検、そして、災害対応など様々な分野での活用が拡大。

 

■しかし、準備・経験不足のまま被災地入りするドローン事業社も…

被災地の食料を消費…機体の墜落事故リスクも指摘されている

災害発生時、全国からドローン事業者や支援者が被災地に駆けつけるが、準備不足のまま現地入りした支援者が、被災地の限られた食料や物資を消費してしまうケースが発生…。

また、捜索飛行や夜間飛行の経験が不足したままドローンを運用することで、機体の墜落事故や二次災害を引き起こすリスクも指摘されている…。

 

⇩　⇩　⇩　⇩　⇩

そこで、飛行時間8000時間以上のドローンのスペシャリスト森本 宏治氏が、離島での実践型ドローン訓練合宿を実施！

 

 

 

【香川県男木島で30時間の訓練合宿】
野営・食料調達不可・電源は自前確保！災害支援の現場を再現

 

 

香川県の男木島にて30時間にわたり実施される訓練では、宿泊施設を確保せず野営で実施。

現地での食料・物資調達も不可、支援活動に必要な電源・通信は自前で確保する。

以上の条件を設定することで、災害支援の現場に近い環境を再現。

 

【被災地で”活躍できるドローンパイロット”を生む】
「要救助者捜索訓練」と「支援者の自己完結型活動」を実践

要救助者の捜索に最適な飛行高度・飛行速度を検証する他、日中と夜間での捜索・撮影技術の違いも体験するなど、「捜索飛行の技術訓練」を実施。 

活動時間に応じた食料計画や、長時間活動に耐える防寒対策など災害現場で活動するための基礎スキルも訓練。

 

■さらに、“要救助者の行動”を理解する訓練も実施

「要救助者はどのような行動をとるのか？」「どのような場所に留まりやすいのか？」

「捜索の優先順位をどう判断するか？」など“要救助者の行動”を理解する訓練も実施。

 

 

ドローン飛行時間8000時間超！防災士の顔も持つドローンのスペシャリスト
森本 宏治（もりもと・こうじ）／一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会 代表理事

 

元岡山県警で、防災士の顔を持つ森本氏は、「2026年は全国各地での当訓練開催を予定しており、男木島での訓練も早期に行う予定です」と話す。また、これまで能登地震・豪雨被災地での実践的ドローン訓練カリキュラムも実施している。