人手不足で業務が回らない…約8割の会社員が感じる効率化の限界。業務の仕組み化の必要性。

NSSスマートコンサルティング株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役：安藤 栄祐）は、20〜50代の会社員を対象に、「会社員が実践する業務効率化と業務改善の限界」に関する調査を実施しました。

調査概要：「会社員が実践する業務効率化と業務改善の限界」に関する調査

【調査期間】2025年10月1日（水）～2025年10月2日（木）

【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査

【調査人数】1,009人

【調査対象】調査回答時に20〜50代の会社員※と回答したモニター（※経営層を除くオフィスワークに従事する会社員）

【調査元】NSSスマートコンサルティング株式会社（https://activation-service.jp/iso/）

【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

“個人の努力だけでは限界”…約8割が「会社が業務効率化を従業員任せにしている」と回答

業務効率化について、大多数が個人の努力だけでは限界があると感じており、個人の努力だけでは抜本的な業務改善に至らないと認識されていることがうかがえます。

また、「会社が業務効率化を“従業員任せ”にしていると感じることはあるか」と尋ねたところ、約8割が『非常にある（25.6％）』『ややある（52.1％）』と回答しました。

多くの方が、業務効率化を“従業員任せ”にしていると感じており、個人への依存が常態化している可能性が示されました。

求められるのは“標準化”。「トラブルやミスの防止」や「部署やチームをまたぐ業務の円滑化」に期待大

会社が仕組みや支援を十分に整えないまま、効率化の責任を従業員に委ねている現状がある中で、多くの人が会社としての統一したやり方や仕組み（＝標準化）の整備が必要だと認識しています。

また、「会社として業務の“標準化”を進めるにあたり、どのような取り組みを導入してほしいか」について尋ねたところ、最も多く挙がったのは「業務フローのマニュアル化・手順書作成」で、「ツール導入」や「継続的改善の仕組み化」も一定の支持を集めており、標準化を単発で終わらせず、持続的に運用する体制の整備も求められていることが明らかになりました。

まとめ：業務効率化は「個人の工夫」だけでは限界が…標準化による組織的支援が鍵に

今回の調査で、20〜50代の会社員の多くが「業務の優先順位づけ」や「ツールの活用」などの業務効率化の工夫をしており、約8割が一定の効果を実感していることが明らかになりました。

しかしながら、約8割が「個人の努力だけでは限界がある」と感じており、その要因として「ノウハウの属人化」「業務量過多」「やり方の不統一」などが挙げられました。加えて、「効率化しても評価されない」「制度やシステムが古い」など、組織的支援が十分に整っていない状況も課題として浮かび上がっています。

そのような背景から、多くの方が「会社が業務効率化を従業員任せにしている」と感じており、個人の工夫だけでは継続的な改善が難しいことを物語っています。

大多数が「標準化」の必要性を感じており、「トラブルやミスの防止」「部署やチームをまたぐ業務の円滑化」「引き継ぎや新人教育の円滑化」など多面的な効果を期待していることがわかりました。

導入してほしい取り組みとしても、「業務のマニュアル化」「プロセスの可視化」「ルール整備」が上位に挙がり、仕組みを明文化・共有することへのニーズが顕著にあらわれています。ISOの中でも、特にISO9001（品質マネジメントシステム）をはじめとするマネジメント系規格は、業務手順やルールを明文化し、組織全体で品質と効率を継続的に継続的に改善していくことを目的としています。

「属人化の解消」や「持続的な効率化」を進めるうえで、ISOの導入・運用は、生産性と従業員満足度の両立を支える基軸となるでしょう。